日本 二酸化 炭素 排出会い
日本の裏側は本当にブラジル!? フグが自分の毒で死なないのはなぜ? きっと誰かに話したくなる理系のウンチクを、『人類なら知っておきたい 地球の雑学』から1日1本お届け! …フランスなんか原発が主力だから二酸化炭素の排出量を元にゲームのルールを設定したら、そりゃ強いわ。自分に有利なルールを作ってから戦えば有利だよね？それをEUはやってる。で、日本の対応はどうかというと、火力減らして太陽光と風力を増やすなんて夢物語を語ってる。原発新設は考えてない様子. ◇◇◇ 二酸化炭素が地球温暖化をもたらす真犯人!? 地球は、太陽の熱で暖められているのと同時に、地表からその熱を宇宙に放出している。地球の温度は、この二つのバランスによって決まっているが、その役目を果たしているのが温室効果ガスである。 地球の大気中に含まれる二酸化炭素やメタンなどの温室効果ガスは、地表から放出された熱の一部を吸収し、再び地表へと戻ってくる。こうした温室効果があるおかげで、地表の平均気温は、約15度という生物が住みやすい環境に保たれている。万が一、温室効果が失われると、地表の温度はマイナス18度前後になり、多くの生物は死に絶えてしまうことになるのだ。 しかし、18世紀半ばに始まった産業革命以来、大気中に排出される温室効果ガスは増加の一途をたどっている。石炭をはじめとする化石燃料を大量に使い、豊かな社会をつくる一方で、大気中に含まれる二酸化炭素の濃度は上昇。200年前には280ppmくらいだったものが、現在では370ppmを超えている。その結果、地表の熱が宇宙へと放出されにくくなって温暖化が加速し、1906年から2005年までの100年間で、世界の平均気温は0. 74℃上昇している。 このように二酸化炭素は、地球温暖化の最大の要因とされているが、人間の活動がさかんになるとともに、大気中には二酸化炭素以外にも、メタン、フロンといった温室効果ガスが排出されてきた。特に、二酸化炭素よりも温室効果が高いメタンの放出量は、産業革命以降、149パーセントも増加。スプレーやエアコン、冷蔵庫などに使われている、オゾン層を破壊しない代替フロンも、温室効果が二酸化炭素の数百から1万倍程度といわれており、新たな解決策が模索されている。 著=雑学総研/『人類なら知っておきたい 地球の雑学』(KADOKAWA)
…フランスなんか原発が主力だから二酸化炭素の排出量を元にゲームのルールを設定したら、そりゃ強いわ。自分に有利なルールを作ってから戦えば有利だよね？それをEuはやってる。で、日本の対応はどうかというと、火力減らして太陽光と風力を増やすなんて夢物語を語ってる。原発新設は考えてない様子
この記事は会員限定です 2021年6月4日 18:24 [有料会員限定] 日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 東京都と埼玉県は4日、企業から集めた二酸化炭素の削減量を東京五輪・パラリンピック組織委員会に受け渡した。五輪を開くことで排出される二酸化炭素を企業が排出を抑えた分で相殺(カーボンオフセット)するため、都や県の排出量取引制度(キャップ・アンド・トレード)を活用。都と県は同制度の対象事業者から譲渡する削減量を募った。 同日、リモートで受渡式が行われた。五輪組織委は施設建設・運営や観客らによ... この記事は会員限定です。登録すると続きをお読みいただけます。 残り191文字 すべての記事が読み放題 有料会員が初回1カ月無料 日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら
3%の削減を実現しています。しかし、カーボンニュートラルという意欲的な目標を達成するためには、さらなる取り組みが必要です。その中で、製造業の現場からは、省エネに関する努力が限界に近付いてきているという声も聞こえてきます。 カーボンニュートラルの達成という高い壁を、製造業はどのように乗り越えればいいのでしょうか。そのヒントは、DX化にあります。 DX化がカーボンニュートラルの近道になる 製造業はDX化の推進により、一般的によく言われている生産性の向上やビジネスプロセスの改革だけでなく、カーボンニュートラルの実現にも近づく可能性があります。 昨今の製造業では、IoTやAIといったデジタル技術が積極的に導入されてるようになっています。こうした製造施設や工場では、生産設備に取り付けられたデータ収集装置により、各種生産情報の取得、また、気象データなどの外部情報と連携・分析することで、さらなる省エネルギー化の推進を実現しています。 ある食品メーカーでは、IoTやAIを活用したDX化で、洗浄や滅菌プロセスの最適化に取り組み、ボトルネックを見つけ出して改善を実施、それにより、大幅な省エネに成功しました。 デジタル庁の発足を起点として、製造業だけでなく、あらゆる分野でDX化が実現すれば、新時代のビジョンである「Society5. 0」だけでなく、カーボンニュートラルや脱炭素社会の実現にも近づくと思われます。データの統合や連携を推進するデジタル庁の動向を追うことが、DX化の可能性を見つけることにつながるのではないでしょうか。