建築物の構造関係技術基準解説書 2020年版の通販 - 紙の本：Honto本の通販ストア
【管理人おすすめ!】セットで3割もお得!大好評の用語集と図解集のセット⇒ 建築構造がわかる基礎用語集&図解集セット(※既に26人にお申込みいただきました!) 黄色本とは、「建築物の構造関係技術基準解説書」の通称です。構造設計に関する重要な事項が整理された図書です。よって構造設計者の手元に必ず置いてある本の1つです。今回は、黄色本の意味、目的、建築基準法との関係について説明します。 100円から読める!ネット不要!印刷しても読みやすいPDF記事はこちら⇒ いつでもどこでも読める!広告無し!建築学生が学ぶ構造力学のPDF版の学習記事 構造の黄色本とは?
建築物の構造関係技術基準解説書〈2007年版〉 | カーリル
答えはNOです。 「平13国交告第1024号第1第十四号及び第2第十三号は、令第94条及び第99条の規定に基づき、それぞれあと施工アンカーの許容応力度及び材料強度の数値を定めている。第1第十四号において示される通り、この規定の対象となるのは、既存の鉄筋コンクリート造等の部材の周囲に補強用の部材を配置し、それらを相互に緊結する場合に限定されていることから、新規に設計される建築物についてはこれらの数値を使用することができない。」 p582 出典:建築物の構造関係技術基準解説書 2015年版 その数値を使用することができないということは、使えないということです。 また、あと施工アンカーと同様炭素繊維とアラミド繊維等も補強用であり、新築には使えないです。 ただし、これはあくまでもこの技術解説の記述で、建築主事相談してみたら、使ってもいいですよとなった事例もあるとか、ないとか。どうしても、施工する上で、手戻りが生じて炭素繊維を使わないとどうにもならないときに相談してみてください。 基本はだめ、最悪相談してみようという気持ちで、いいよと言ってくれればラッキーですね。 その際はしっかり議事録に記録しておきましょう。
建築物の構造関係技術基準解説書 2020年版 | 政府刊行物 | 全国官報販売協同組合
8 505~ 523 * 9. 1 CLTの許容応力度及び材料強度 平13国交告第1024号 514 521~ 523-9 CLTパネルの層構成の追加、木材のJASの見直しに伴う形式改正 695-2~ 695-3 付録1-3. 3 基準の改正等に関して参考となる技術資料等 (技術的助言)平28. 建築物の構造関係技術基準解説書〈2007年版〉 | カーリル. 17国住指第4893号 771~ 786 付録2 時刻歴応答解析を行い大臣認定を取得した既存建築物に関する規定の適用、分離増改築を行う場合の緩和等 平17国交告第566号 * :内容の一部は、2018年追補によって置き換えられていますが、2016年追補の公開 当初のファイルをそのまま掲載していますので、不要となるページについては削除 をお願い致します。ご了承下さい。 黄色マーカー線 :追補で変更された部分 各頁 欄外傍線部について 黒傍線部: 『2007年版 建築物の構造関係技術基準解説書』の内容から 『2015年版 建築物の構造関係技術基準解説書』の内容で変更の 加わった箇所 (2015年版に反映済のもの) 白傍線部: 2016年追補により変更の加わった箇所 点線傍線部: 2018年追補により変更の加わった箇所 ページ番号の下線:追補で変更されたページ (追補版として修正・追記のあった部分を含むページには下線を引いています)
3 3. 2節参考文献 隙間なし天井に関する規定の追加 平25国交告第771号 98~ 99-3 3. 3. 3 柱の脚部をだぼ入れとする場合に関する規定 平28国交告第690号 105~ 121 * 3. 7 集成材等建築物に用いる木材の含水率 昭62建告第1898号 構造用合板のJAS改正への対応 昭56建告第1100号 床版に火打ち材を設けない場合の措置 平28国交告第691号 111-3~ 121-2 伝統的仕様の軸組(板壁・腰壁・垂れ壁)及び高倍率の仕様の軸組に関する壁倍率の追加 123~ 133-2 3. 8 伝統的構法による柱脚の仕口の合理化 平12建告第1460号 150~ 157-2 3. 6. 4 鉄骨柱脚の仕様規定の適用除外の拡大(小規模の仮設建築物) 165~ 166 3. 7. 2 レディミクストコンクリートのJIS改正への追従 179~ 181-2 3. 4 コンクリートの圧縮強度試験について、標準養生供試体を用いる場合の追加 昭和56建告第1102号 182~ 184-2 3. 6 型枠(せき板)の取り外しに関するコンクリート強度の確認を積算温度で行う場合の追加 昭和46建告第110号 196 3. 7節参考文献 参考文献の追加 201 3. 10 CLTパネル工法を用いた建築物の構造方法及び構造計算 平28国交告第611号 209~ 211 3. 10. 13 3. 14 膜構造用フィルムを用いた構造方法の追加 平14国交告第666号 平14国交告第667号 254 4. 3 積雪後の降雨の影響を考慮する必要のある屋根(特定緩勾配屋根部分)の構造計算における応力の割増し 平19国交告第594号 275~ 280 5. 3 317 320~ 326-2 6. 1 356 6. 3 鉄骨造のルート2の計算(告示「最終改正」の修正) 昭55建告第1791号 382 6. 3 鉄筋コンクリート造のルート2の計算(告示「最終改正」の修正) 昭55告第1791号 408 6. 5. 3 鉄骨鉄筋コンクリート造のルート2の計算(告示「最終改正」の修正) 420~ 421-2 6. 2 木造のルート2の計算(許容応力度計算に用いる応力の割増し数値(β割増し)の合理化) 428 6. 6節参考文献 487~ 492 8. 1 8. 1節参考文献 時刻歴応答解析を行う建築物に指定建築材料以外の材料を用いる場合の評価基準 平12建告第1461号 503~ 504 8.