今旅行に行くべきか
世界的に猛威を振るっている新型コロナウイルス。現在、北海道では8月22日まで「夏の再拡大防止特別対策」が発令されています。一方で、「コロナが落ち着いたら北海道に行きたいな」と考えている方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、夏の北海道旅行はできるのか、また最新のコロナ対策などについて詳しく紹介していきます!
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8% コロナ禍における、「居住している都道府県以外への旅行」について聞きました。その結果、「特に問題は感じない」と「マスクや消毒など対策等を万全にすれば問題ない」の合計は16. 0%。一方、「不要不急な旅行は避けるべきだと思う」と「今は都道府県を越えて移動するべきではないと思う」の合計は76. 9%となりました。 7月末時点では、「都道府県を越えた旅行は避けるべき」という意見が大半を占めていました。 【問】 あなたは新型コロナウイルスの感染拡大以降、自分が住んでいる都道府県を出て旅行(仕事を除く)に行くことについてどのように感じますか。 東京都民とその他の道府県民の意識を比較~大きな違いはなし GoToトラベルの開始当初、新型コロナウイルスの感染拡大を避けるため、感染者数が多かった東京都は対象外に。その後、10月1日に新たに追加されました。 当初除外となっていた東京都民とその他の道府県民の意識を比較したところ、いずれも「居住している都道府県以外への旅行を避けるべき」の割合が高く、7月末時点では地域による大きな違いは見られませんでした。 旅行に関する感染リスクの捉え方、性年代間で違い 続いて、性年代別に旅行に対する意識を比較しました。すると、「居住している都道府県以外への旅行を避けるべき」と答えた人の割合は、年代が上がるにつれて高くなる傾向が見られました。男性の70歳以上では82. 3%、女性の70歳以上では89. 0%となっています。 さらに、性別で見てみましょう。男性の20歳代では、「避けるべき」の割合が58. 0%。同じ20歳代の女性(76. 7%)に比べて18. 7ポイント低くなっています。 このことから、旅行に関する感染リスクへの意識は、若年層より高齢者、男性より女性の方が高くなる傾向があることが分かります。 子どもが小学生以下の世帯は感染リスクへ高い意識 次いで、大学生以下の子どもと同居している人を対象に、子どもの年代(学校区分)別の感染リスクに対する意識を比較しました。未就学児(0~2歳)から小学生のいる世帯では、「居住している都道府県以外への旅行を避けるべき」がやや高い傾向に。さらに、小学生のいる世帯では「今は都道府県を越えて移動するべきではないと思う」と答えた割合(40. 【大阪旅行VLOG】今行くべきグルメ＆おしゃれスポット巡り【女子旅】 - YouTube. 2%)が、全体(図表1参照)より6. 1ポイント高くなっています。 このことから、小学生以下の子どもがいる世帯は、その他の世帯に比べて感染リスクへの意識が高いことがうかがえます。 【調査概要】 調査方法: インターネット調査 調査地域: 全国 調査対象者: マイティモニター 全国16歳以上79歳までの男女個人 サンプル構成: 平成27年国勢調査ベース(性別×年代別×居住エリア×未既婚)母集団準拠 設計数: 10, 802サンプル 調査期間: 2020年7月31日(金)~8月3日(月) 調査内容: 旅行に対する意識 調査実施機関: 株式会社インテージリサーチ 【株式会社インテージリサーチ】 株式会社インテージリサーチ(本社:東京都東久留米市、代表取締役:小田切俊夫)は、インテージグループの一員として、社会・公共領域をテーマとした調査研究、公的統計調査の受託や民間の市場調査のデータ収集を行っています。
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日常生活の急速なデジタル化と旅行者との接点の変化、オンラインツアーが持つ意味 緊急事態宣言下での外出自粛生活は、それ以前に徐々に進んでいた日常におけるデジタル化を、半ば強制的に進めることになった。最たるものが、オンライン授業やリモートワーク、そして観光では今後の期待として話題になっているワーケーションだ。しかし、今回のコロナ禍で登場し、広がった旅行スタイルという観点では、オンラインツアーがあり、今後の消費を考える上でも多くの示唆がある。 (1)コロナ禍のオンラインツアーの利用率 コロナ禍でのオンラインツアーの大きな流れを見ると、早くから知られていたのが、世界中が緊急事態宣言で外出自粛生活を送っていた時のHISアメリカ(H. I. S. U. A HOLDING, INC. )のオンラインセミナーだ。海外在住者を講師に、オンラインでセミナーを行い、参加者が広がっていった。外出制限が解除後、まだ旅行をためらう人も多く、現地の観光地とライブで繋がり仮想で観光体験を楽しむオンラインツアーが増えていった。国内観光地のオンラインツアーは8月の夏休みの旅行シーズンに花盛りだった。当時、新型コロナの感染者が再び拡大していた頃で、遠方や離島への旅行が難しくなった時に、地元のバス会社や観光事業者、旅行会社により数多く企画された。またC2Cのシェアリングエコノミーのサイトでは個人のオンラインツアーの提供が多く見られた。 図7は今夏までの国内オンラインツアーの利用について、スクリーニング調査で聞いた結果である。全体の利用率は11. 3%。20代の利用率が最も高く、25. 3%だった。60歳以上では3. おきなわ物語 新型コロナウィルス感染防止対策サイト. 4%だった。旅行頻度で傾向をみると、年3回以上行く人は14. 4%と平均より高く、また再利用意向も69. 8%と高かった。今年の4月~9月の旅行経験別に傾向をみると、実際の旅行をした人の23. 1%がオンラインツアーを利用し、旅行に出かけていない人は7.
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